【災害　ドローン】地震大国日本

ご存知の通り、日本は地震大国です。

既に地震に関連する動きが見え始めていると言われています。

2022年9月27日に内閣府によって「超巨大地震の防災対策」のひとつが決定されました。北海道から岩手県にかけての太平洋沖においてM7以上が観測された場合、その後引き起こされるかもしれない超巨大地震(M9以上)に備えて注意報などの情報を政府から発信する。といった内容です。 また「南海トラフ地震」も、もうすぐ起こると言われています。

そうなると地震に誘発され、富士山も噴火するかもしれません。日本は四方を海に囲まれ、津波の警戒も必要です。このような災害が起きたとき活躍できるのが「ドローン」です。その機動性を生かし、災害現場で活用されています。機種によりますが「捜索」や「運搬」または「調査」をすることもできます。（すべてではありませんが警察、消防、自衛隊もドローンを配備しています）今後はFPVドローンを使い、倒壊しそうな建物の中を「捜索」することもできるようになるかもしれません。

そして災害が起こると勝手にドローンを飛ばし、動画をSNSに投稿する不届き者が出てくるのも事実です。警察、消防活動など緊急用務を行うため航空機の飛行が想定される場合にドローン（無人航空機）の飛行を原則禁止する空域を「緊急用務空域」と言います。例え包括許可などが有っても二次災害、三次災害になる恐れがあるので、 飛行させてはいけません。ドローン（無人航空機）を飛行させる前に「緊急用務空域」に該当するか確認しましょう。緊急用務者や関係機関から許可・承諾を得て、要請がある場合以外は絶対に飛ばしてはいけません。 ドローンは扱い方を間違えると凶器になります。ドローンを飛行させる場合は十分な知識と飛行技術を習得しましょう。